インプラントは保険適用になる？対象となる限られた条件と医療機関の要件

費用は医療機関ごとに設定される

自由診療のインプラント治療は、費用を医療機関がそれぞれ設定します。

そのため、同じ本数の治療であっても、金額は医療機関によって異なります。

費用の総額には、検査や診断、インプラント体を埋め込む手術、人工歯（上部構造）の作製、治療後の定期的なメンテナンスなど、いくつもの項目が関わります。

骨の量が足りない場合に骨を補う処置が加わるなど、口の状態によって必要な処置も変わります。

金額の大小だけで比べると、あとから「この費用は含まれていなかった」ということも起こり得ます。

検討する際は、総額に何が含まれているのかを、診察時に確認しておくと安心です。

「保険適用」と「自由診療」で何が違うのか

保険適用の治療（保険診療）は、国が定めた診療報酬のルールにもとづいて行われます。

治療の内容や使用できる材料、費用の計算方法があらかじめ決められており、窓口での自己負担は年齢や所得などに応じて医療費の1〜3割となります。

これに対して自由診療は、診療報酬のルールに縛られず、医療機関と患者さんの合意のもとで治療内容や材料を決めていく診療です。

その分、費用は全額が自己負担となり、医療機関ごとに設定されます。

両者の違いを整理すると、次のとおりです。

• 治療内容・材料：保険診療は制度で定められた範囲で行う／自由診療は医療機関と相談して決める
• 費用：保険診療は全国共通の点数で計算される／自由診療は医療機関ごとに設定される
• 自己負担：保険診療は医療費の1〜3割／自由診療は全額

インプラント治療の場合、保険診療として扱われるのは、限られた条件に当てはまり、なおかつ要件を満たした医療機関で受ける場合だけです。

1. 先天性疾患による場合

先天性疾患による場合とは、生まれつきの疾患が原因で、歯が欠けている、または歯を支える顎の土台が十分に育っていない場合です。

診療報酬点数表では、次のようなケースが示されています。

• 医科の主治医の診断にもとづく外胚葉異形成症や唇顎口蓋裂などの先天性疾患で、顎の土台（顎堤）が十分に形成されていない場合
• 医科の主治医の診断にもとづく外胚葉異形成症などの先天性疾患により、顎の土台（顎堤）を広い範囲で失っている場合
• 6歯以上の先天性部分無歯症（生まれつき歯の数が少ない状態）、または前歯および小臼歯の永久歯のうち3歯以上の萌出不全（埋伏歯開窓術を必要とするもの）であり、かつ連続した3分の1顎程度以上の多数歯欠損が認められる場合（歯科矯正後の状態を含む）

外胚葉異形成症とは、歯や髪、皮膚などが生まれつき十分に形成されにくい疾患の総称です。

また、萌出不全とは、歯が生えてくる時期になっても、歯ぐきや骨の中に埋まったまま出てこない状態を指します。

これらの条件には、欠けている歯の本数や範囲、年齢などの細かな要件が付いています。

数値の要件は診療報酬の改定にともなって見直されることがあるため、最新の内容は厚生労働省が公表している診療報酬点数表で確認してください。

2. 腫瘍・外傷などによる場合

こちらは、病気やけがによって顎の骨を広い範囲で失った場合です。

診療報酬点数表では、腫瘍、顎骨骨髄炎、外傷などにより、顎の骨や歯を支える骨を広い範囲で失った場合、あるいはそれらを骨移植などで再建した場合が対象になり得るとされています。

欠損の範囲についても、次のような目安が示されています。

• 上顎：連続した3分の1顎程度以上の顎の骨の欠損、または上顎洞（鼻の横にある空洞）や鼻腔とつながってしまった顎の骨の欠損
• 下顎：連続した3分の1顎程度以上の歯を支える骨（歯槽骨）の欠損、または下顎の骨を区域切除した場合（区域切除以上）

ここで注意したいのが、歯周病や加齢によって骨がやせた場合は、この条件に含まれないとされている点です。

けがや病気で歯を失ったとしても、骨を失った範囲が広くない場合は、この条件には当てはまらないことがあります。

該当するかは個別に判断される

実際に対象となるかどうかは、歯科医師による診察と、レントゲンやCTなどの検査をもとに判断されます。

たとえば、先天性の疾患では医科の主治医による診断が前提になるほか、骨を失った範囲も画像検査で確かめる必要があります。

さらに、ブリッジや入れ歯では噛む機能の回復が難しいかどうかも、口全体の状態を診たうえで判断されます。

保険適用になるかどうかは、あくまで診断の結果によって決まります。

制度の詳細は、厚生労働省が公表している令和8年度診療報酬改定の資料で確認できます（2026年9月時点）。

施設基準を満たす保険医療機関に限られる

厚生労働省の定めによれば、保険のインプラント治療（広範囲顎骨支持型装置埋入手術）を行えるのは、厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして、地方厚生（支）局長に届け出た保険医療機関に限られます。

施設基準には、主に次のような項目があります。

• 歯科または歯科口腔外科を標榜している保険医療機関であること
• 当該診療科での5年以上の経験と、当該療養での3年以上の経験をもつ常勤の歯科医師が2名以上配置されていること
• 病院であること
• 当直体制が整備されていること
• 医療機器の保守管理と、医薬品の安全確保のための体制が整備されていること
• 手術に必要な検査機器を設置していること

このように、施設基準には「病院であること（20床以上の病床をもつ医療機関）」といった厳格な条件が含まれています。

そのため、街の一般的な歯科医院（診療所）でインプラント治療に対応していても、この施設基準を満たして届出を行っているケースは極めて稀であり、対象となるのは主に大学病院や大規模な総合病院などに限られます。

受診前に確認するとよいこと

保険診療として受けられるかどうかは医療機関によって異なるため、受診前に次の点を確認しておくと安心です。

• 保険診療のインプラント治療（広範囲顎骨支持型装置）の施設基準を届け出ているかどうか
• 自分の状態（先天性の疾患、腫瘍や外傷による骨の欠損など）について相談できるかどうか
• 保険診療の対象にならなかった場合に、ほかの治療法についても説明を受けられるかどうか

施設基準の届出状況は、各地方厚生局が公表している届出受理医療機関の名簿で確認できるほか、医療機関へ直接問い合わせる方法もあります。

かかりつけの歯科医院で相談し、必要に応じて対応できる病院を紹介してもらう方法もあります。

歯を失った部分を補う他の方法

インプラント以外に歯を失った部分を補う主な方法として、ブリッジと入れ歯（義歯）があります。

• ブリッジ：失った歯の両隣の歯を支えにして、橋を架けるように人工の歯をつなげて固定する方法
• 入れ歯（部分入れ歯・総入れ歯）：取り外しのできる装置で、失った歯と歯ぐきの部分を補う方法

ブリッジや入れ歯は、条件によって保険診療として受けられる場合があります。

一方で、使用する材料や装置の種類によっては、自由診療となることもあります。

それぞれの方法には、固定式か取り外し式か、周りの歯への負担、手術が必要かどうかといった違いがあり、どれか1つが優れているというものではありません。

どの方法が適しているかは、口の中の状態を診たうえで歯科医師が判断します。

方法によって必要な条件が異なる

どの方法を選べるかは、残っている歯や顎の骨の状態によって変わります。

たとえば、ブリッジは両隣の歯を支えにするため、支えとなる歯が健康で、負担に耐えられる状態であることが前提になります。

入れ歯は、残っている歯や歯ぐきの状態に合わせて設計します。

インプラントは顎の骨に人工の歯根を埋め込むため、骨の量や質、全身の健康状態などが関わります。

気をつけたいのは、費用の比較だけで治療法を決めてしまい、自分の口の状態に合わない方法を選んでしまうことです。

治療法を選ぶ際は、まず残っている歯や骨の状態を診てもらい、そのうえで選べる方法を並べて、それぞれの条件や費用、治療期間、リスクの説明を受けるとよいでしょう。

説明を聞いて迷う場合は、別の歯科医師の意見（セカンドオピニオン）を聞いてみる方法もあります。

医療費控除という選択肢

保険の対象とならない自由診療であっても、医療費控除の対象となることがあります。

医療費控除とは、1年間に支払った医療費が一定額を超えた場合に、確定申告をすることで、支払った医療費の一部を所得から差し引ける（所得控除を受けられる）制度です。

国税庁の規定によると、インプラントなど保険適用外の材料や自由診療の治療費であっても、噛む機能の回復を目的とする一般的な水準の治療であれば医療費控除の対象となります。

また、治療に必要な通院費（電車やバスなど公共交通機関の運賃）も対象に含まれます（※自家用車のガソリン代や駐車場代は対象外）。

ただし、医療費控除の対象になるかどうかは、税務上の取り扱いによって判断されるため、支払った費用のすべてが対象になるとは限りません。

詳しくは、国税庁の情報や、お近くの税務署でご確認ください。

外科的な処置に伴うリスク

インプラント治療では、顎の骨に人工の歯根（インプラント体）を埋め込む手術を行います。

一般的に、次のようなリスクや偶発症があるとされています。

• 手術後の出血、腫れ、痛み、内出血
• 神経の損傷による、唇や顎のしびれ
• 血管の損傷による出血
• 上顎の手術で、上顎洞（鼻の横にある空洞）とつながってしまうこと

痛みや腫れの程度、回復までの経過には個人差があります。

また、糖尿病などの持病がある方や、服用している薬がある方は、手術の可否や注意点が変わることがあります。

持病や服薬の状況は、事前に必ず歯科医師へ伝えてください。

治療後に起こり得ること

治療が終わったあとにも、次のようなことが起こる可能性があります。

• インプラント周囲炎（インプラントのまわりの歯ぐきや骨に起こる炎症）
• インプラント体が骨とうまく結合しないことによる脱落
• 人工歯（上部構造）の破損や脱落
• インプラント体と人工歯をつなぐネジのゆるみ

インプラントは歯ぐきとの付着が天然の歯とは異なるため、清掃が不十分だと炎症を起こしやすいとされています。

長く使えるかどうかは、口の中の状態や日々の手入れ、定期的なメンテナンスの状況によって変わります。

定期的なメンテナンスが必要

インプラント治療は、人工歯を装着したら終わりではありません。

治療後も、ご自身での毎日の歯みがきと、歯科医院での定期的な診察やクリーニングが欠かせません。

日本口腔インプラント学会も、治療後の定期的な経過観察が極めて重要であるとしています。

定期的なメンテナンスでは、インプラントのまわりの歯ぐきや骨の状態、噛み合わせ、ネジのゆるみなどを確認します。

状態によっては、部品の交換や再治療が必要になることもあります。

メンテナンスの間隔は、口の状態に応じて歯科医師が判断します。

費用と治療期間について

自由診療となる場合の費用は、症例によって大きく異なります。

インプラントの本数、骨を補う処置の要否、人工歯の種類によって総額が変わるため、治療を始める前に内訳を含めた見積もりの説明を受けてください。

治療期間の目安として、日本口腔インプラント学会は、インプラント体を埋め込んでから骨と結合するまでの期間を、下顎で2〜3か月程度、上顎で4〜6か月程度としています。

骨を補う処置が必要な場合は、さらに期間が延びることがあります。

実際には、この結合期間に加えて、検査や診断、手術、人工歯の型取りや装着などの通院が必要になります。

治療期間や通院回数は、症例や治療計画によって異なるため、受診する医療機関で確認してください。

Q. 保険の対象かどうかは、初診の当日にわかりますか？

初診時の視診だけで判断できるとは限りません。

骨を失った範囲の確認にはレントゲンやCTなどの画像検査が必要になり、先天性の疾患では医科の主治医による診断も前提となるため、検査や情報提供の結果を待って判断されるのが一般的です。

受診の際は、歯を失った経緯がわかる資料（他院の紹介状、医科の診断書など）があれば持参すると話が進みやすくなります。

Q. 保険の対象になった場合、治療はどれくらいの期間がかかりますか？

保険診療として行う場合も、インプラント体が骨と結合するまでの期間が必要で、日本口腔インプラント学会は下顎で2〜3か月程度、上顎で4〜6か月程度としています。

実際には検査・診断や人工歯の作製のための通院も加わり、原因となった病気やけがの治療経過によっても変わるため、期間の見通しは受診する医療機関で確認してください。

Q. 保険適用の場合、インプラントの素材や人工歯の種類は選べますか？

保険診療は診療報酬のルールにもとづいて行われるため、自由診療のように希望の素材や人工歯の種類を自由に選べるとは限りません。

使用する材料や治療の進め方は、制度の範囲内で、診断にもとづいて歯科医師が判断します。

特定の素材や種類を希望する場合は、保険診療で対応できるかどうかを治療前に医療機関へ確認してください。

Q. 自己負担はいくらになりますか？

1か月の自己負担が上限額を超えた場合には、払い戻しを受けられる高額療養費制度があります。

総額は治療の内容や範囲によって変わるため、一概にはいえません。

金額の目安は、診察後に医療機関から説明を受けてください。

Q. 民間の保険は使えますか？

民間の医療保険が使えるかどうかは、契約内容によって異なります。

手術給付金の対象となる手術の範囲や、自由診療の扱いは保険商品ごとに定められているため、一概にはいえません。

加入している保険会社に、治療内容を伝えたうえで問い合わせてください。

その際、医療機関で受け取る診断書や治療内容の説明が必要になることもあります。